不妊カップルの増加に伴い、全国に約60か所に「不妊専門相談センター」が設置されています。不妊に悩むご夫婦に、専門家からのアドバイスや相談、心の悩みなども含め、色々な要望に応えています。不妊治に対しては生殖補助医療が適用されますが、身体的・精神的・金銭的な負担も多く、公的な助成制度の整備も進んできました。国は「特定不妊治療」の治療費の一部を助成しています。制限も色々あり、夫婦合算の年間所得が730万円未満であること、2016年度からは治療開始時の妻の年齢を42歳までに限る方針です。年齢が上がるにしたがって成功率が低下するためです。男性でも、35～40歳を境にして、精子の機能も落ちていくといわれています。しかし、成功例がないわけではなく、ご夫婦の必死の思いがあります。早めの治療開始の勧めと、年齢に関わらず公費助成等も継続して欲しいといえます。